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以前書いた記事で、セールス電話撃退法にふれたところ「効果があった」「電話がこなくなった」とメッセージやコメントをいただいたので、役に立ったようで幸いだ。 この記事は元セールス電話の仕事をしてた女性と、消費生活相談員、それに法律の仕事をしている3人から聞いた話をまとめた話なので、お役に立てればと思い、抜粋、加筆して再掲したいと思う。 「めざせ逆ブラックリスト」 業者に嫌われよう! セールス電話でマンションを売る会社に勤めていたことのある人に聞いたことがあるが、商用電話をかけてくるような会社は、どんな人がお客さんかを嗅ぎ分けるマニュアルを持っている。 ひとことでそれを言うと 「きまじめな人」ということになる。 住所・氏名・自宅の電話番号・プロバイダのメアドがキチンと書いてあるような人がカモということである。 逆に、情報にいろんな工夫をしている人は、防御が固いとして望み薄で、始めからかけてこないか、かけてもすぐ引き下がる。 ネット通販のときの名前はカタカナ・電話番号はなるべく書かない・捨てアドのフリーメールを使う この3つを実施するだけで、個人情報が仮に漏出したとしても、被害を最小限にできるだろう。 うまく業者に警戒されたら、業者間で取り引きされるリストから「 逆ブラックリスト(要警戒人物)」として外される。 消費生活相談員がおすすめする「正しい」セールス電話の断り方 さらに、消費生活センターの相談員に聞いた話がある。 英会話でも、マンションでも、セールス電話がかかってきたとき、それを断る文句を多くの人が間違うそうだ。 たとえば 「忙しいので」「勤務中ですから」・・・ お忙しくないときは何時ですか? 「それは要りません」「間に合っています」・・・ 別のおすすめがあります! 意外にこういう答えをして、業者に付け入る隙を与えてしまう人が多いという。 一番よい電話の切り方は 「迷惑だから、二度と電話しないでね」 と、 相手が話し終わらないうちにに、これだけ言ってガチャン!と切ってしまうことだそうである。 1.相手の話を聞かない・・・商談をさせないことが一番のポイント (はじめ要件を切り出さないタイプには、「で、要件は?」と聞いて話し始めた出鼻でガツンと切ると相手のダメージ大) 2.「忙しい」「いらない」など理由は不要。 なにも言わず、はっきり 「迷惑」と切り捨てること 3.二度とかけるなと 明白な意思表示をすること この3つが肝心かつ効果的だという。 そういえば、前出の元・セールス電話の人が言っていたが、掛ける方も 「どんなに罵倒されるかとビクビクしていた」 「プルルルッという電話の音が恐くなった」 「電話に出てくれないでとどこかで祈っていた」 と語っていた。 他人様に迷惑をかけている、という自覚のある常識人なら恐いのだ。 当然だろう。 そういう人をまっとうな仕事に戻らせ、そうでない厚顔無恥な人には痛い思いをしてもらう。 そのためにも 「迷惑!ガチャン!」が一番いいのだと、消費生活相談員は説明してくれた。 逆ギレには迷わず国家権力投入してOK! 「迷惑!ガチャン!」をすると、ごくまれに、話を聞いてもらえなかったことに逆ギレして、再度電話を掛けてくる阿呆としか言いようのないセールスもいる。 その場合、 脅迫罪(もし業務中ならプラス 業務妨害罪)にあたるので警察(110番)に相手の電話番号を通報してよい。 「迷惑です。 脅迫に業務妨害だから、警察にこのナンバーを通報します」 と言ってしまっていい。 警察から相手方に電話し、即逮捕まではしないまでも、二度とかけてこないし、逆ブラック・・・要警戒者としてリストからも外してもらえる。 ごくたまに「迷惑電話ぐらいで・・・」と対応をしぶる怠慢警察官(中高年に多い)もいるかもしれないが、そういうときは所属と名前をキッチリ聞いて、別の担当者に変わってもらおう。 脅迫、業務妨害という立派な刑事事件の容疑がかかっている件を放置したとなれば、必ず問題になるので、まともな警察官なら対応せざるをえない。 (この点、知人弁護士も「逆ギレは立派な脅迫」「刑事事件を放置したら警察の問題」と明言) 余談だが、どこから「脅迫」になるかは、判例によると「自分がそう思った時点」とのこと。 もっとも、ちゃんとした(?)セールス電話のマニュアルには逆ギレで警察沙汰にならないよう、逆ギレ、もめ事を厳しく禁じているそうである。 前出の元セールスの人の会社では「警察出てきたら給料なしでクビ」だったそうである。 ちなみにセールス会社のマニュアルには「迷惑だ!ガチャン!」にも耐えて次の客を探せ、と書いてあるそうだ。 テレセールスに限らず、飛び込みセールスの世界は数打ってなんぼ。 キレてるヒマがあったら一件でも多くダイヤルしろ!ということだろう。 そういうブラック会社的なビジネスは早晩崩壊して、健全な実業をする会社が増えて欲しいものだ。 気の弱い方は電話機機能と電話会社のサービスを 「はっきり言うのが苦手で・・・」 という気の弱い方にも方法はある。 まず、手っ取り早く、電話会社の「」を使ってもいいだろう。 NTT、KDDIほかどこの電話会社でもやっている。 ただし、弱点があって6件までしか登録できず、さらに有料だ。 月額600円で、12ヶ月使ったら7200円。 コストから考えても、電話機を変えてしまうのが一番早い。 最近の電話機は迷惑電話対策機能はもはや必須で、これが無い機種を探す方が難しい。 登録は機種によって幅があるが、30~100件と十分な数の迷惑電話番号をブロックできる。 さらに通話録音機能があるとよい。 ( 実際に通話録音機能がなくても)、セールスに対しては 「この通話は録音しています」も効果絶大だ。

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自宅の電話や会社の電話に知らない番号から電話がかかってきて、恐る恐る出てみたら案の定、迷惑電話やセールス電話だったというのは誰しもが一度は経験している事でしょう。 迷惑電話やセールス電話というのは、多くが 「0120」や 「011」、 非通知や 他県の市外局番です。 その電話の内容や種類は2020年代は、エステの勧誘や太陽光パネルや投資マンションやマンション経営や池袋のジュエリーショップやインターネットの光回線営業などの迷惑電話が多いようです。 おそらく、みなさん上手く断っているので被害は無いのだと思いますが、他方で他の人はどのように断っているのか?おもしろい断り方はあるのか?というのが気になった方も居るでしょう。 そこで、ここではみんなのセールス電話・迷惑電話の断り方や撃退方法や対策を紹介してきます。 問答無用のガチャ切り 当たり前というか王道ですが、皆さん問答無用の電話のガチャ切りという対策・撃退が多いようです。 「良いです」「要らないです」「結構です」「間に合っています」「興味ない」と相手が話していようとも、こちらが一方的に伝えて途中でも切るというのを皆さんしているようです。 これが一番お互いに効果があるようで、当然ですがこちら側は、電話に無駄な時間を取られなくて済みますし、相手も皆がやっている多くのことをやられており、ガチャ切りされたらその時点で察しますから、結果的にはこれが一番良いようです。 相手のライバル会社の商品を既に使っている・契約していると嘘を言う 例えば・・・ ・地元のA銀行から融資のセールス電話があれば、地元のB銀行の融資を既に受けている ・Aという光回線の迷惑電話があれば、旦那や親族がBという光回線に勤めていて既にそこと契約している 例:NTTドコモ系の勧誘ならauひかりかソフトバンク光と契約していると言う ・Aという投資マンションの会社から迷惑電話があれば、Bという投資マンションの会社のマンション投資を既にしている 例:株式会社新成トラストからの迷惑電話なら、リアリティマネージメントのマンション投資をしていると言う 上記のように、他社と既に契約していると言えば、相手も察して電話が終わる方向になります。 相手にしてみれば、契約とか営業まで行かなくとも、電話先がどこと契約しているかを知れるだけでも収穫になり、それはそれで成果になるのでその場の電話は終われます。 ただし、その後忘れた頃にまた電話がかかってくる事もあるので、しっかりブロックなり着信拒否をするようにしましょう。

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おい、まて。 なぜオレの名前を知っているんだ? オレはおまえを知らないぞ? 営業マンは名簿リストを見て電話を掛けてきます。 名簿にどのような情報があるのかは個人によって違うかもしれませんが、僕の場合はたいてい次の項目です。 電話番号• 住んでいる都道府県• 年代(20~30代) たったこれだけです。 ですから相手は、僕がどんな仕事をしているかや年齢について聞き出そうとしてきます。 マナーのない方に至っては、 年収や 勤続年数なんかもガツガツ聞いてきます。 僕はそういう質問に対しては、まず答えませんけどね。 ところで、名簿リストにあった個人情報は、どこから入手しているのかと相手に聞くと、「 ビジネスマンデータからです」などと言います。 ビジネスマンデータとは ビジネスマンデータというのは総称で、 社会人の個人情報リストと考えてください。 その名称だけでは、情報の出所を確認することはできません。 ビジネスマンデータを販売している 個人情報提供会社( 名簿販売業者)があって、その会社から名簿リストを購入した不動産会社が電話をしてきているにすぎません。 情報の販売は、個人情報保護法の第三者提供の範囲内で行われるものですので、違法ではありません(僕は法律に詳しくありません)。 ですので、電話してきた不動産会社に対して、その点だけで詐欺扱いするのは見当違いということになってしまいます。 個人情報販売会社の存在 名簿業者とはどういう会社かというと、さまざまな個人情報を他社へ販売することで利益を得ている会社です。 不動産関連の名簿だけではなく、通販関連の名簿だったり、ダイレクトメール、自動車購入者や高級料亭の利用者名簿とかいろんなものがあるそうです。 そういった名簿リストに自分の名前が載っていたということです。 なぜ名簿業者に自分の名前が? では、なぜ名簿に自分の名前があったのかという疑問があると思います。 自分の情報を名簿業者が買ったからリストにあるわけですが、その情報は どこかの誰かが売ったというわけです。 しかし、ここから先は追求が難しいんですよ。 相手に聞いても、そこまではわからないと言われたり、知っていても教えてくれない場合もあります。 ここから先は仮説になりますが、可能性はこんな感じかなと思います。 ただし断定はできません。 同業の不動産会社から売られた たとえば、投資系マンションのモデルルームを見学に行き、購入に至らなかったとします。 その後数回は営業さんからフォローがあるかもしれませんが、見込み客から外れてしまって関係が切れた場合。 他にも、街頭で不動産関連のアンケートをやっていて代償にクオカードなどをもらうようなケースや投資セミナーの最後にアンケートを書いたというようなケース。 こちらも数回は営業さんからフォローの電話があって勧誘されますが、見込み客ではないと判断された場合。 会社にとって個人情報は大切な資産です。 個人情報を記載する際には必ず、書面などに注意事項が記載されています。 その中に、おそらく情報の第三者提供を許諾するような内容が含まれていたのではないでしょうか。 そういった項目にチェックをするか、署名をしていたとすれば、その会社から別の会社へ情報が売られたとしても、本人の同意済みということになってしまいます。 個人情報保護法から見ても、その点に関しては問題ない情報共有ということになってしまいます(しつこいようですが、僕は法律に詳しくありませんけど)。 不動産会社に勤めている個人からのリーク(流出) 一番迷惑なのは会社ではなく、その会社に勤めている 個人からの情報横流しのようなやり方です。 会社で再利用不可となった顧客情報を金銭目的で名簿屋へ売ってしまうという話です。 企業のコンプライアンスには違反していると思いますので、追求して明るみに出たら会社の信用問題として訴えることができそうですね。 しかし、この場合には誰がやったのかの追求はかなり困難だと思います。 自分に関係のある不動産会社は把握できても、関係者一人ひとりは把握しきれないからです。 世の中にはいろんな人がいますからね、困ったものです。 不動産会社が倒産して個人情報が売却された レアなケースですが、こういう場合もあると聞きました。 過去に何度か勧誘営業されたことのある不動産会社が経営破綻したなどの場合、資産が他社へ売却される際に 顧客情報も資産として移譲されることが多いそうです。 しっかりした同業の会社であれば顧客管理には問題ないのですが、異業種の無責任な会社だったりすると情報を持っていても仕方ないので名簿業者へ売り払ってしまうというケースもあるみたいなのです。 本当にやめてほしいですね。 以上は可能性から考えた仮説です。 ほかにもいろんなパターンが考えられそうですが、大切な個人情報はむやみに他人へ教えない方がよいということです。

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