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アカウントにメッセージが届いた際通知を受け取る方法

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日常のコミュニケーションツールとして浸透しているLINE。 企業のマーケティング活用も増加傾向にある一方、複雑なサービス体系や高額な固定費から、二の足をふんだ法人担当者の方もいるでしょう。 しかしこの度、法人向けLINEアカウントが統合され、料金もかなり手頃になりました。 今回の記事は、新旧サービスの違いを解説します。 複数メニューが存在したLINEの法人向けアカウントが「LINE公式アカウント」として統合!• 新「LINE公式アカウント」は2019年4月18日いつから提供開始!移行スケジュールは?• 新LINE公式アカウントの料金体系は?• 【現在のアカウントプラン別】移行時に選択できる料金プラン• 結局、アカウント統合によって何が変わるの?• まとめ 複数メニューが存在したLINEの法人向けアカウントが「LINE公式アカウント」として統合! 「LINE公式アカウント」や「LINE 」など、ソリューションごとに複数種類あった法人向けアカウントが、2018年12月より1つに統合され、「LINE公式アカウント」として生まれ変わりました。 引用元:LINE資料「LINE サービス統合および移行について」 これまでの法人向けアカウントは、「LINE公式アカウント」「API型公式アカウント」「LINE ビジネスコネクト」「LINEカスタマーコネクト」「LINE 」の5種類となっており、友だち上限数や一斉配信可否などの機能に違いがありました。 引用元:LINEアカウント2018年7月-2018年9月媒体資料 現在は5種類すべてが「LINE公式アカウント」に統合され、シンプルなサービス体系へ一新。 誰でも作成できる「未承認アカウント」、所定の審査を通過した「認証済みアカウント」、認証済みアカウントの中で特に優良で特別な審査を通った「プレミアムアカウント」の3つの種別のみとなります。 アカウントを作成したいけれど、どれが合っているのか分からないと悩むことも無くなりそうです。 引用元:LINE公式アカウント2018年12月-2019年3月媒体資料 また、従来はアカウント種別で差があった「できること、できないこと」は、ほぼなくなります。 具体例を挙げると、LINE のフリープランではリッチメッセージやリッチメニューが使えない、属性別のターゲティング配信ができないなど機能に制限がありました。 しかし、新プランではメッセージ種類の制限がなくなるなど、どのプランでも共通してできることが増えています。 詳細は下表をご覧ください。 引用元: 基本機能に加え、別途申し込みや審査が必要なオプション機能が用意されています。 求めている機能を柔軟にカスタマイズすることで、より細やかなニーズに対応できる仕組みです。 アカウント種別のシンプル化や機能の充実は朗報ですが、気になるのはやはり料金です。 次項にて詳しく説明します。 引用元:LINE公式アカウント2018年12月-2019年3月媒体資料 新「LINE公式アカウント」は2019年4月18日から提供開始!移行スケジュールは? 新しいLINE公式アカウントは、2019年4月18日に正式に提供が開始されました。 では、すでに旧アカウントを利用している企業は、今後どのような流れでサービスを移行するのでしょうか。 アカウントの移行作業ができるのも2019年4月18日から LINE@の利用者には、2019年4月18日以降に 「LINE公式アカウント」への移行手続きの案内がユーザー管理画面に届き、任意のタイミングで移行手続きを行います。 5月中旬~下旬頃からすべてのLINE@アカウントでサービス移行ができるようになり、2019年8月19日時点でサービス移行が行われていない場合、強制的にLINE公式アカウントへの強制サービス移行が実施されます。 引用元: 2019年5月中旬~下旬頃にはすべてのLINE@アカウントでLINE公式アカウントへのサービス移行が可能となる予定です。 サービス移行が行われていないLINE@アカウントに対しては、2019年8月19日~9月30日の間に、順次LINE公式アカウントのフリープランへ強制移行されます。 既存プラン利用者は、2019年春頃に新サービスへの移行手続きを 全アカウントで 新プランへの移行が可能になっても強制的に移行されることはなく、ユーザー側での操作が必要となります。 移行完了までは旧プランにてアカウントの利用が可能ですが、2019年9月30日以降は新旧混合ではなく新プランのみの提供となります。 なお、 移行前の旧プランにて利用中であっても、移行期間中に管理画面などのインターフェースが新サービスのものへ変更になります。 しかし、移行費用がかかる、友だちが引き継がれない、ランダムIDが変わる、認証済みアカウントの再審査が必要ということは一切ありません。 新サービスへの移行に伴い廃止・休止する機能はありますが、円滑な移行手続きとなるようサービス統合についての資料が豊富に用意されています。 よくある質問などに目を通すとイメージが湧きやすいかもしれません。 アカウント移行に必要な準備 LINE公式アカウントへの移行手続きを行うにあたり、必要な準備を確認しておきましょう。 ポイントは2点です。 1点目は、しばらくアカウントが使えなくても問題ないタイミングを選ぶことです。 アカウント移行には最大で数十分ほどかかる場合があります。 メッセージの配信などは事前に済ませておき、時間に余裕をもって移行手続きを行いましょう。 2点目は、複数人でアカウントを運用している場合、手続きの前にアカウント移行のタイミングや、移行によって起こることを管理者全員に周知することです。 アカウント移行中・移行後は、「LINE MANAGER」と「LINE アプリ」の操作はできません。 今までの管理画面は使えなくなるので、アカウント移行時に案内される「Web版管理画面」のURLと「管理アプリ」を共有しておきましょう。 なお、iOS版管理アプリは現在準備中ですので、Web版管理画面かAndroid版アプリを利用する必要があります。 新LINE公式アカウントの料金体系は? 無料から利用可能なLINE に対して、LINE公式アカウントは最低でも月額250万円の利用料が必要であったため、利用したくても機能に制限のある無料アカウントを選択せざるを得ないこともあったと思います。 しかし、 企業向けアカウントの統合に伴い、料金体系も大きく変更。 比較的導入しやすい価格となります。 引用元:LINE公式アカウント2018年12月-2019年3月媒体資料 基本的な料金体系は、「アカウント種別ごとの月額固定費+メッセージの配信通数に応じた従量課金」となります。 無料で送れるメッセージ数を超えた場合は従量課金制となり、超過通数によって月額固定費に加算されます。 この点は統合前とあまり差異がないように見受けられますが、 最低月額固定費が大幅に下がったことが大きな特徴です。 前述の通り、従来は数百万円から数千万円もの月額利用料が設定されていましたが、新プランへ移行したことで固定月額利用料は最大でも15,000円で利用可能になりました。 利用状況により月単位でダウングレードなどのプラン変更も可能です。 スタンダードプランの場合の従量課金額 メッセージ配信数に応じた従量課金学について、スタンダードプランの場合の料金表をご紹介します。 無料メッセージ上限となる45,001通目より、下表の通り従量課金額が設定されています。 多く送るほど1通あたりの単価は安くなります。 引用元:LINE公式アカウント2018年12月-2019年3月媒体資料 フリープランは従量課金という料金設定自体がないため、無料メッセージを1,000通送った場合は翌月まで送信できません。 ライトプランは、送れば送るほどお得という料金設定ではなく、追加1通あたり5円と従量料金は固定されています。 以下は、無料通数を超過した場合に具体的にいくらかかるのかをプランごとに試算した図です。 同じ1,000通でも月や年単位で考えると、従量課金料金に大きな差が生じます。 引用元: 追加で送信できるメッセージ数の設定について ライトプラン、スタンダードプランの無料メッセージ数を超えて送るには、所定の手続きをしてメッセージ数の上限を設定しなければいけません。 上限には制限が定められているため、具体的に何通まで送信できるかは、これから設置される予定のお問い合わせ窓口に連絡する必要があります。 引用元:LINE資料「LINE サービス統合および移行について」 関連記事: 【現在のアカウントプラン別】移行時に選択できる料金プラン 新しい公式アカウントに移行する場合、どのプランを選択するのか選べるのかは気になるところでしょう。 新しい公式アカウントに移行する場合、どのプランを選択するのか選べるのかは気になるところでしょう。 現在LINE でフリープランを利用している場合は、そのままフリープランに移行されます。 対して有料のベーシックプラン、プロプラン、プロ(API)プランを利用している場合、サービス移行の際に新しい有料プランのフリープラン、ライトプラン、スタンダードプランから選べます。 違う料金プランに変更した場合、新プランの適用は即時行われますが、支払いは移行が完了した翌月から発生します。 結局、アカウント統合によって何が変わるの? 5つあった企業向けアカウントは、新プランに統合され何が大きく変わったのでしょうか。 あらためておさらいしてみましょう。 機能のアップデート レポート機能の拡充 企業アカウントだからこそ欲しかったレポート機能が拡充します。 具体的には、メッセージ配信数やクリック数を数値化したメッセージレポート、友だちの増減を分析できる友だち数レポート、タイムライン投稿に対するユーザーのインプレッション数やクリック数などのタイムラインレポートが挙げられます。 対象顧客や潜在的なニーズを把握しやすくなり、より求められるものとマッチする施策を実施可能となります。 複数人とのチャット機能 LINE でのみ利用できたユーザーとの1:1トークが、すべてのアカウントで利用可能になります。 さらには、複数のユーザーグループとチャットができる「1:複数」も実現。 双方向のコミュニケーションがより円滑になりそうです。 全プランに全てのサービスを標準装備 上位アカウントでしか使えなかったリッチメニューやビデオメッセージ、特定のターゲットに宛てるセグメント配信などが全てのプランで利用可能になります。 パートナーの拡充 これまでも運用代行や開発支援はありましたが、提供会社をより簡単に見つけられるようになる予定です。 また、サポートがより受けやすくなるようパートナーの拡充が予定されています。 料金プランの改定 料金の高さから手が届かなかった企業も導入しやすい料金体系へ変更となりました。 また、5つあった企業向けアカウント別に定められた複雑な料金体系が、シンプルで分かりやすい料金体系へ生まれ変わりました。 補足:メッセージのカウント方法について これまでは、1吹き出しが1メッセージとしてカウントされていました。 しかし新プランでは、1回の配信で3吹き出しまでは1メッセージとしてカウントする方法へ変更となっています。 まとめ LINEの日本国内の月間アクティブユーザーは2020年5月現在で、実に8,300万人。 そのうち、毎日利用しているユーザーは約85%に上ります。 生活のインフラとして定着しつつあり、ビジネスでの活用が期待されます。 今回の企業向けアカウント統合とそれに伴うサービスの変更は、企業のLINE導入の追い風となるのではと注目されています。 今後もビジネススタイルに合わせた新機能の追加やアップデートが行われるとみられ、動向から目が離せません。

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アカウントにメッセージが届いた際通知を受け取る方法

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電話の取り逃しは機会損失や顧客満足度低下を招くリスクがありますが、LINEチャットを活用すれば、店舗が忙しいときでもトーク履歴が画面に残るため、手の空いている時間に確認、返信することができます。 また、少人数でオペレーションをしなくてはならない企業や店舗でも無理なく顧客対応ができるほか、ユーザーとしても好きなタイミングで連絡できるため、互いにストレスを感じることが少なくなります。 LINEチャットは外出中でも、スマホさえあれば手の空いている時間にユーザーからのメッセージを確認し、返信することができます。 対応の履歴は何らかの方法で一元管理する必要がありますが、記載を忘れたり、電話で受けた問い合わせ内容が間違っていたりと、人的ミスは常に起こり得ます。 また、クレームが発生した場合でも、その内容を共有する仕組みがなければ業務改善にはつながりません。 こうした対応履歴やクレーム対応についても、LINEチャットを使えば簡単に管理できます。 特別なツールの導入は不要で、費用もかかりません。 参照)、顧客管理にかかる手間とコストが大幅に削減可能です。 LINEチャットを利用すれば、普段のLINEと同じ方法で画像も送信できるため、テキストだけでは伝えることが難しいイメージなども事前に把握することができます。 LINEチャットでは、担当スタッフが対応できない時間帯を曜日別に設定することができるので、店休日などに問い合わせ対応に追われることはありません。 また、対応が難しい時間帯は「自動応答メッセージ」に切り替えれば、システムが自動的に応答してくれます。 自動応答メッセージは初期設定としてデフォルトのメッセージが設定されていますが、最大200個まで新たに登録できます。 また、ユーザーから送られるメッセージに含まれるキーワードに応じて、あらかじめ登録した指定メッセージを返信する機能「応答メッセージ」やAIがメッセージ内容を自動で判別して適切なメセージを返信する「AI応答メッセージ」を利用すれば、よりスムーズな自動対応ができるようになります。 企業や店舗側が送信する一斉メッセージ配信などとは異なり、ユーザー一人ひとりとコミュニケーションが可能なLINEチャットは、きめ細かなサービスを提供できる一方、不適切な対応があった場合はLINE公式アカウントをブロックされてしまうリスクがあります。 そうした事態を防ぐため、LINEチャット運用の注意点をいくつか紹介します。 問い合わせから返答までの時間や内容だけでなく、ユーザーから送られたメッセージが未読のまま放置されていないかなど、細かな運用ルールを策定することをおすすめします。 チャット履歴のダウンロードは未読のメッセージが対象外となるため、ダウンロードする前には必ず全てのメッセージを確認して、既読にしてください。 香川県内で4店舗の美容室を展開する「storia. f ストーリアエフ 」。 美容室の経営には「新規客の再来店」「再来店客の固定化」などの集客施策が重要なため、以前は新規客の再来店を促すためにスタッフが手書きのハガキを送ったり、既存のユーザーに電話やメールで連絡をするなどの方法で対応をしていました。 しかし、ハガキのコストは決して安くはなく、スタッフの負担も大きい反面、ユーザーからの反応が見えないため効果検証ができていませんでした。 そこで、LINE公式アカウントを導入し、予約をLINEチャット経由で受け付けるようにしました。 運用方法としては、初回来店時に友だち登録とメッセージを送ってもらい、当日中に店舗からお礼のメッセージを送信。 さらに、次回来店時に無料のトリートメント施術を提供することで、新規客の再来店率が60%にまでアップしました。 また、電話による予約はほとんどなくなり、施術中にスタッフが電話対応に時間を取られることもなくなりました。 LINEチャットの導入で、リピート率のアップと、スタッフの生産性向上を実現した事例です。 東京・西荻窪にある飲食店「鉄板バル bloom」。 営業中は店長を含めて2~3人という少人数でお店を回しています。 そのため、昼や夜のピーク時に問い合わせの電話が入ると、その対応でスタッフ1人の手がふさがってしまい、接客に影響が出てしまうという課題を抱えていました。 そこで、LINE公式アカウントを開設し、ユーザーからの予約や問い合わせの対応にLINEチャットの利用を始めました。 「LINEチャットは、お互い相手の状況を気にせずに送ることができますし、トーク履歴が残るので、後で確認すれば予約のミスなども防げます。 実際にお客さまからも『LINEでのやりとりのほうが楽だ』という声もあります」(店長) ユーザーはLINEの便利さを知っているため、次回の予約もLINEチャットを利用するようになりました。 結果、ユーザーの来店頻度が増え、客単価も向上して売り上げは30~40%アップしたといいます。 きもの販売を手がける「日本和装 COCON GINZA」では、ユーザーとのコミュニケーションにメルマガを利用していました。 しかし、メールでは画像が送りづらい、開封されたかわからないなど、さまざまな課題があったといいます。 コミュニケーションをより便利にするため、LINE公式アカウントを開設し、LINEチャットの利用を始めました。 女将の稲村さんは、「LINEチャットは既読の有無がわかりますし、お客さまからのレスポンスが早いのでとても助かっています」と語ります。 また、同店で企画・運営する「着付け教室」や「お茶席の体験」などのイベントの様子を撮影し、希望があればLINEチャットで参加したユーザーに写真を送っています。 ユーザーからの評判も良く、顧客満足度の向上につながっています。

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LINE公式アカウントでの返信方法と応答モードの使い分け

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LINE公式アカウントでは、一斉送信のほかにユーザーへ個別返信できるLINEチャット(旧LINE@の1:1トーク)があります。 ユーザー一人ひとりとLINEトーク画面でコミュニケーションを取ることは、ユーザーの満足度アップにつながります。 この記事では、LINE公式アカウントのLINEチャットで個別返信する手順と活用事例について解説しています。 LINE公式アカウントで個別返信するメリットや魅力がわからない方は、ぜひ参考にしてください。 LINE公式アカウントの個別返信機能のメリット LINE公式アカウントで個別返信(LINEチャット)するメリットは、3つあります。 少人数でのオペレーションが可能 連絡手段が電話だけだと繁忙期に対応できない場合が出てきます。 何度かけても電話がつながらないと顧客満足度を下げる結果になります。 しかしLINEでの問い合わせ窓口があれば、機会損失や顧客満足度の低下を防げます。 トーク履歴が残るので情報伝達ミスが少ない 電話では電波状況によって聞き取り難かったりする場合がありますよね。 また聞き取りミスやメモミスが起こりがち。 双方で「言った、言わない」となる事態も発生します。 しかしLINEならトーク内容が履歴として残るので、行き違いや伝達ミスを減らすことができます。 テキストや画像などは、保存期間がそれぞれ違うため、注意が必要です。 詳しくはこちらの記事をご確認ください。 気軽にやりとりができる メールではフォーマルなやりとりの印象があります。 しかしLINEは普段、友人や家族とのコミュニケーションツールとして活用しているため、気軽にやりとりできる印象をユーザーに与えます。 ユーザーとの関係性を深めたり、レスポンスが速くなったりする効果も期待できます。 LINEチャットや個別返信の実際の活用事例は? 多くの企業がLINE公式アカウントの友だちへ個別返信したことで、これまでの課題や悩みを解消させています。 いくつか事例を確認してみましょう。 LINE公式アカウントの導入でお問い合わせ数1. 5倍 サービスECを展開されているオースタンスさんでは、当初は電話とお問い合わせフォームのみでしたが、 サイトリニューアルをキッカケにLINEでのお問合せの受付と個別返信を対応しました。 その結果、課題であったお問い合わせ数の増加につながり、電話とお問い合わせフォームの時と比べて1. 5倍増になったそうです。 ブロックが減り、友だち登録アップ、生産性も向上 ECのカスタマーサポートでLINEを利用しているネオナチュラルさん。 当初はお客様への告知やプロモーションを強化するために始めたLINEでしたが、継続回数の多い優良顧客への満足度を高めるために、カスタマーサポートでの個別返信を対応するようになりました。 個別返信を対応してからは、ブロックが減り、友だち登録アップなど両方の効果を感じています。 さらにLINEでのCSだとすぐに返信していただけるため、CSの生産性もアップしているそうです。 オーダーメイドECのアトリエナユタさんは、電話で注文を受けると業務が回らなくなるという理由からLINE公式アカウントを導入しました。 電話と違い、LINEなら手が空いた際に確認し、個別に返信することができること。 画像の送受信ができるため、オーダーのイメージが伝わりやすく、お客様もLINEを普段活用しているため馴染みやすいという点で魅力を感じているそうです。 このようにLINE公式アカウントで一斉送信をするだけではなく、個別返信に活用することでお問い合わせ数の増加・エンゲージメントの向上・生産性の向上など多くのメリットと魅力があります。 LINEチャットを活用し、友だちへ個別返信する方法 LINE公式アカウントでは応答モードに「チャット」と「bot」の2種類あります。 個別返信が可能なのは「チャット」モードです。 まず応答設定を開き応答モードが「チャット」になっていることを確認しましょう。 設定を確認してはじめに個別返信できる設定になっているかを確認します。 右上の設定をクリック。 左側のメニューに表示される「応答設定」を選びます。 そこで「応答モード」が「チャット」になっていることを確認します。 「bot」になっていると個別返信対応ができないので、「チャット」を選択しましょう。 応答モードを確認したら、次は返信が来ている友だちがいないかチェックします。 上部メニューの「チャット」を選択します。 個別返信は相手からのメッセージがない場合はできません。 必ずメッセージのスタートは、ユーザー側となります。 返信があると画面に表示されます。 一覧から返信するトークを開きます。 メッセージ内容を確認したら、返信します。 トーク欄の下のメッセージ欄に記入することで返信が可能です。 返信は普通のLINEと同じようにメッセージの他に画像を送信することも可能です。 問い合わせ内容に合わせて返信しましょう。 まとめ LINE公式アカウントは一斉送信で利用されることが多いですが、一斉送信からのお問い合わせに対する個別返信やカスタマーサポートに利用することで、友だちとの関係性が深まります。 その結果、長くお付き合いいただけるような信頼関係を作ることができ、優良顧客へと変わっていくのではないでしょうか。

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