コロナ 世界 地図。 新型コロナウイルス 地図と数字で見るパンデミック

【WHO】新型コロナウイルスマップ公開:感染者数・死亡者数・感染確認国・感染者の累積数まで確認可能

コロナ 世界 地図

おさえておきたい世界の新型コロナマップ4選 世界中に感染が拡大する新型コロナウイルスの情報をまとめるため、海外ではさまざまなコロナマップが開発されています。 世界のコロナマップを4つご紹介します。 WHO:感染者数・死亡者数・感染確認国・感染者の累積数まで WHOが公開しているのが「Novel Coronavus(COVID-19)Situation(新型コロナウイルスの感染状況マップ)」です。 リアルタイムではないものの、正確な感染状況を把握するのに役立ちます。 韓国:マップで感染者数や感染者確認場所が可視化 韓国では、大学生が新型コロナウイルスの最新状況が分かる「コロナマップ」を開発し、大きな話題となりました。 リリース当初は疾病管理本部から提供を受けたデータをもとに、感染者の移動ルートを地図上で確認できました。 現在は感染者数や患者が確認された場所などを見ることができます。 外国人旅行者のために、英語版の提供も行っています。 さらに3月9日からマスクマップを正式リリースする予定です。 生年月日によってマスクを購入できる日が指定される取り組みで、このマスクマップでは購入できる店舗や在庫状況を確認できる仕様となるようです。 すでに薬局など25,000か所の販売店が登録されています。 中国:感染・死亡・回復データを可視化だけでなくデマ対策まで 多くの中国人が新型コロナウイルスの最新情報を確認しているのが、杭州・医療系ユニコーン企業「丁香園」の速報サイトです。 「丁香園」のミニプログラムには、新型コロナウイルスに関する「うわさ」について、医学的な観点から回答を紹介する「うわさコーナー」があります。 「お灸でウイルスを防げるか」「電子レンジでマスクを消毒できるか」といった質問に対する回答が紹介されており、デマ対策としても一役買っているようです。 アメリカ:症例数、死者数、回復者数の情報を大学が提供 アメリカでは、ジョンズ・ホプキンス大学が、新型コロナウイルスの感染状況をまとめたWebサイト「」を提供しています。 日本人向け新型コロナウイルスマップ コロナマップは日本でも開発されています。 ここからは日本人向けのコロナマップを2つご紹介します。 日本経済新聞:新型コロナ感染 世界マップ 日本経済新聞が公開している「新型コロナ感染 世界マップ」では、世界中に広がる新型コロナウイルスの感染状況をマップで見ることができます。 WHO、中国国家衛生健康委員会などの発表をもとに、地図上に感染者の数が円の大きさで示されます。 画面右側は世界全体の感染者数や死者数、国別の感染者数などがグラフで確認できます。 日本語のコメントが付いており、海外のコロナマップでは外国語の理解が難しい日本人にも、分かりやすくなっています。 日本国内における新型コロナウイルスの感染状況は、厚生労働省や各地方自治体から逐次発表されています。 これらの情報を一元的に取りまとめてダッシュボードマップとして可視化することで、一般の人にも分かりやすく伝えています。 地図やグラフを活用することで、感染者の数やエリアなどが一目でわかります。 画面右側には、発表された症例の一覧も掲載されています。 誤った情報が拡散され、人に伝播していくことで混乱が生じる現象は、「インフォデミック(Infodemic)」と呼ばれます。 平常時であれば起こらないことが、目に見えない外敵への不安によって判断を鈍らせています。 多くの人がデマに振り回されてしまうのは、「不安を解消したい心理的な衝動」と「正しい情報源を知らない」ことが大きな理由と考えられます。 SNSは個人の意見や根拠のない情報が行き交う場所です。 デマ情報の騒動からもわかる通り、SNSで知った情報をそのまま鵜呑みにするのは日常生活に悪影響をおよぼす可能性があり非常に危険です。 冷静に対応するためには、正しい情報と正しい知識を身に着け、不安になりすぎないことが大切です。 また情報を発信するメディアによって、伝え方や注目するポイントは異なります。 情報源は1つではなく複数持っておき、「何が正しいのか」や「どのような意見や考え方があるのか」を総合的に判断できるとより情報に振り回されることは少なくなるでしょう。 正しい知識を身に着け判断力を養えば、不安から来る過剰反応がなくなり、混乱が起こりづらくなるでしょう。 今回ご紹介したコロナマップなどを活用し、必要な時に正しい情報源にアクセスできるようにしておくことは、デマに惑わされず冷静に対応するために役立つでしょう。 <参考> 日本経済新聞: ジャッグジャパン株式会社: WHO: の地図API: 杭州・医療系ユニコーン:.

次の

「コロナウイルス感染症マップ」まとめ。世界・日本国内感染数が見られる/ジョンズ・ホプキンズ大学、日経、ジャッグジャパン株式会社 など

コロナ 世界 地図

2月3日から横浜港に到着していたクルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス号」の乗客から10人の新型コロナウイルス検査の陽性が確認されました。 新型コロナウイルス検査の陽性が確認された10人は、2月5日午前8時ごろに神奈川県内の医療機関へ搬送されました。 また残念なことに、在ミクロネシア日本大使館はホームページ上で、ミクロネシア政府が2月3日から日本が新型コロナウイルスの感染地域・国であると指定したと公表しています。 それに伴い日本からミクロネシアに入国する際には、非感染地域であるグアムやホノルルなどで最低14日間滞在する必要があるとしています。 日本に対する対応が厳しくなりつつあるなか、日本同様に多くの感染者が確認されている韓国で、大学生が コロナウイルスの最新状況が分かるWebサービスを作成し、話題を呼んでいます。 関連記事 目次• 大学生作、韓国版「コロナマップ」で罹患者の行動履歴が丸わかり 韓国・慶熙大学のイ・ドンフン氏 は、コロナウイルスに感染した患者が立ち寄った場所の情報が地図上で分かるWebサービス 「コロナマップ」を公開しました。 コロナマップは韓国の大手新聞社・ 中央日報で2月1日に報道され、その後2月3日午後時点で 600万ビューのアクセスを記録しています。 感染予防の意識が高まっている韓国で、感染者が立ち寄った場所を避けたいユーザーの「コロナマップ 」への関心が高まり一時サーバーがダウンしました。 この地図APIは 月1,000万ビューまでは無料で使えますが、1,000万ビューを超えたあとはアクセス数に応じて利用料金が加算されます。 コロナマップは現時点で 1日約200万ビューのアクセスがあります。 もし1か月1日200万件のアクセスが続いた場合、作成者のイ・ドンフン氏は地図APIの利用料金として 約1,000万ウォン(約92万円)を負担しなければなりません。 イ・ドンフン氏はこの費用を自費負担するとしていましたが、地図APIを提供している Business Platformは、 アクセス数1億回までの利用料金を援助すると発表しました。 それ以降の費用についてもイ・ドンフン氏が負担するのが難しい場合、援助を検討すると述べています。 第2、第3のコロナマップも続々登場 イ・ドンフン氏のコロナマップが注目を浴びる中、他のインターネットユーザーも続々と コロナマップに類似したサービスを公開しています。 中には コロナウイルスの検査や治療が受けられる医療機関を地図上に配置したものや、GPSを利用して 現在地の近くに罹患者が行ったかどうか分かるものなど、独自性を持たせたサービスが相次いで登場しています。 Business Platformは、他のコロナマップ系サービスについても 公益性が認められるなら地図APIの利用料金を援助すると述べており、今後も韓国社会のコロナウイルスに対する関心は続くものと見られています。 <参照> の地図API:.

次の

「BCG有効説」眉唾だが懸けてみる価値アリの訳

コロナ 世界 地図

「売れるもの・売れないもの」の急速な入れ替わり。 私たちはいま、時代の節目にいるのかもしれません。 一刻も早い終息を願うコロナウイルスですが、その後は以前と同じ世の中に戻らない可能性もあります。 なぜならすでに「 残るビジネス・残らないビジネス」がハッキリしつあるからです。 コロナ後の世界は果たしてどのようになっているのでしょうかー。 コロナの影響で「苦境に立たされる」業種 まずは、コロナ影響で「 苦境に立たされる」業種から見ていきます。 例えば下記の業種。 例えば「 旅行業」は国内外の旅行代理店など海外への航空券発券やホテル予約の産業。 それに直接関係している各国の「 旅館・ホテル業」も打撃を受けています。 Agodaなどの大手ホテル予約サイトは、本来キャンセル不可の予約に関しても全額返金するなど特別対応に追われています。 「 飲食業」も外出禁止・ロックダウンの影響をもろに受けている産業。 人々が外に出ないわけですから、お店は開店休業状態に。 外国人旅行者を対象にしていたようなインバウンド型のお店は大打撃です。 「 運輸業」では中国市場の停滞によりコンテナ貨物などの輸送量が激減。 コロナ以外の要因はもちろんありつつも、現在リーマンショック以上のインパクトが市場を襲っています。 復活の兆しにあった半導体業などの「 製造業」、また原材料の調達難が受注減に結びついている「 繊維・繊維製品業」も苦しい状況。 「 留学業」も旅行業同様、海外渡航の禁止・抑制の動きにより、留学に行きたくても行けない人たちを生み出しています。 受け皿となる各国の留学学校はストレートにダメージを受けている状態。 「 印鑑業」もしかり。 まだまだ続きそうだった日本の印鑑文化ですが、オンライン業務が急浮上で一般化してくると「ハンコ」「印鑑」というアナログかつ偽造も可能で紛失や盗難のリスクもある形式は衰退していくでしょう。 電子署名の採用企業が増えると、わざわざ会社に印鑑を押すために行く、という文化がナンセンスとも囁かれ始めました。 先日4月15日、このコロナ禍のなかでIT大手のGMO社が「ビジネス契約上での印鑑廃止」を打ち出すと発表。 また、5月29日にはサントリー社が「6月から業務のペーパレス化」の推進を決定。 電子決裁を段階的に導入していくことを発表し、グループ主要各社で2022年内までの導入を目指すことが大手メディアでも報道されています。 ノマドワーカーや個人事業主などを顧客にしていた「 コワーキングスペース業」も危ない兆候。 いましばらくは「人の集まるところに行きたくない」という層の客足が遠のく可能性があります。 筋トレ・健康ブームで追い風だった「 スポーツジム業」も、コロナ初期に政府から名指しでその危うさが警鐘されるなどモロに喰らったかたち。 今回のコロナの大きな問題は、上記の恐慌が日本だけでなく 世界中で同時に起きていることです。 当サイトのアクトハウスはセブ島にあるIT留学ですが、このコロナウイルスの被害を受けた「留学業」に入ります。 今回、その対応に追われ新入生の方々にご了承いただいたうえで、入学時期を予定より先に延ばしにするなど調整をしている状態。 セブ島での政府の動きやアクトハウスの対応は下記の記事にてご説明しています。 外出制限のあるコロナの属性から「 非対面産業/オンラインビジネス」が伸びている傾向。 アメリカはカリフォルニア州・サンノゼに本社を構える『ZOOM』はリモートワークには欠かせないウェビナー(WebとSeminarを組み合わせた造語)ツールとして大躍進。 「 コロナ需要」とも言われダウンロード数は平時の25万増を記録し話題になっています。 日本ではビジネス面以外でも「ZOOM飲み」なる言葉が早々に生まれ、プライベートの「オンライン飲み会ツール」としても機能する意外な一面も。 そのZOOMの好況を察知し、すかさずGoogle社がセキュリティ度の高いオンラインミーティングツール『Google Meet』をリリースするなど覇権争いもすでに始まっています。 そして先ほど、衰退産業の候補に「スポーツジム業」を入れましたが、反対に「自宅でやるオンラインフィットネス」として、アメリカでは今『Peloton(ペロトン)』はブームの兆し。 『Peloton』はちょうどコロナの猛威が襲ってきた2月から3月にかけてユーザーは40万人も増加し、現在は70万人を突破。 入会ユーザー100万人も目の前まで来ています。 これは室内で使用するエクササイズバイクを購入し、あとは動画でインストラクターのレッスンを視聴しながら運動するサービスで株価も急上昇(2020年4月18日現在)。 こちらの動画はそのコマーシャルです。 コロナがさらに売上を後押ししたかたち。 そしてニュースでご存知の方も多い、スーパーでの買いだめ・パニックバイイング、巣ごもり消費による「 スーパー/コンビニエンス/ドラッグストア」は急伸。 しかしこれはあくまで流通があってのこと。 品物がないことには売ることはできないため、長期的な活況とは言い難い状況です。 また、限定的なエリアのニュースではあるものの、意外なものとしてアメリカでは治安悪化を見越しての護身用の「銃」を買う人がいたり、どうせ外出禁止ならとオーストラリアでは自宅修繕のため「ペンキ」を買い込む層も出てくるなど、各国で思わぬジャンルの消費が伸びるケースも。 プログラミングを操り、 デザインをし、WEB上にサイトを作りあげて ビジネスを開始する。 英語も操れれば世界的なビジネスをパソコンひとつで運営できる。 完全自動化は難しいとしても、定期的なメンテナンスやアップデートで運用できればそれは大きな財産にもなります。 同時にブログやYouTubeのみのオンラインビジネス集中一本化は、Googleのアルゴリズムにその検索結果や露出を左右されるゆえ、自分で事業をコントロールできない リスクをはらむのが悩みどころ。 オンライン事業は決して甘くなく「情」も通用しない「WEBマーケティング」の世界。 競争力の高いコンテンツと 訴求力の高いUSP(ユニーク・セリング・プロポジション:他社にない強み)が求められることは忘れてはいけません。 「オフ」ラインビジネスがこれだけのダメージを喰らっているなかで、もし失敗しても多額の借金を背負うリスクも低いオンラインビジネス。 「オン」ラインビジネスはこれからますます魅力的であり、同時に 競争が著しく激しいフィールドにもなっていくことでしょう。 もちろんオンラインの一極集中を横目に、 あえてのオフライン特化という手法もビジネス戦略としては決してなしではありません。 ここがまた、ビジネスの面白いところでもあります。 しかし、ビジネスとはなかなか二匹目のドジョウは捕まえにくく、もし多角化できても、どのサービスも 同じような売上を出すのは困難を極める。 例えば「飲食業」でレストランがうまくいった場合。 同じようなノウハウで挑戦できる居酒屋を展開したとしても、それは「同じ飲食業での多角化」であり今回のようなコロナのような有事では 同時にダメージを喰らいます。 かといって、飲食業と全く異なるゲーム産業を両立しているような会社は少なく、ひとつの会社でやれることは限られる現実が立ちはだかる。 世界を相手に物流ビジネスや通販ビジネスをやっていた場合でも。 各国に同じ危機が訪れるリスクはほぼないと思われていたため、多角化としてはこれまでは「あり」だったとも言えます。 しかしまさかのこのコロナウイルスは「 世界同時多発」であり、このインパクトと長期化は誰も予想できないものでした。 言うなれば今回の世界的なコロナショックは、 グローバリズムゆえに発生したグローバリズム恐慌。 今回の出来事は間違いなく歴史に刻まれる1ページであり、これからのビジネスのあり方を変えるに十分な出来事となっています。 コロナ後の世界はどうなる? では、 コロナウイルス後の世界はどのようになっているのでしょうか。 予想されるのは、 働き方や人生のあり方を変える人が出てくること。 下記に「3パターン」で、予想される動きを書いてみます。 オンラインでの仕事や学習に否定的だった人たちや会社の考えが今回の事案でやっと変わり、ビジネスでも勉強でも 新しい波=オンライン化が加速するでしょう。 固定費がかかるオフラインビジネスは衰退し、ますますオンラインに注力する流れとなる。 将来は リアルのディズニーランドさえもなくなり、部屋でVRゴーグルをつけてディズニーランドで遊ぶ時代が来るかもしれません。 すでにその流れは「映画館に行かずNETFLIX」という現在からも想像できます。 「いやいや、コロナ不況くるのに、起業はないでしょ」と思う方もいるかもしれませんが、ここで言う起業やフリーランスというのは「 コロナ後1〜2年置いて」のイメージです。 すぐには無理でも「好きなことを仕事にしたい」「人生の質を上げよう」という方向に気持ちがシフトする・準備に入るイメージ。 コロナ禍においても、会社の指示通り・上司の希望通り出勤し続けることに違和感を持った人は「なりたい自分」を求め次の人生への情報収集をすると思われます。 プログラミングに代表されるスキルの本格的な習得も出てくると思われます。 「有事に備えて散財しない」という風潮になることは、 コロナ後の大不況がささやかれる一因ともなっています。 ミニマリストは「無駄がないからコロナ後にいつでも移動できる」と言い、蓄えを大切にする人は「蓄えがあるからまたコロナが来ても安泰だ」と言うかもしれません。 いずれにしろ 生き方・働き方の多様化は進み、枝分かれしていく。 コロナ以前もあったこの動きですが、今回の一件でより鮮明に顕在化してくると思われます。 時間差で出てくる「それぞれの生き方」 生き方の多様化、思考の多様化。 バラバラな個々の人生プラン。 これらの動きはコロナ終息後、少しづつ出てくると予想されます。 さすがにたった今は生きるのに必死であり、すぐ行動できる余裕がない人も多いはず。 しかし自宅謹慎の間に久々にじっくり人生を考える人や、自営業の方は必死の資金繰り対策を行うなど、多くの方々の人生が 想定外にものすごいスピードで変化していることは確かです。 すこし時間を経て、 「実はコロナのとき、いろいろ 考えが変わった」 「やっと 行動しようという気になった」 「 死ぬときに後悔したくない」 「いろいろ 備えることにした」 「自分の 無力さを知った」 「 人生は短い」 「 勉強するわ」 「 貯金する」 こんな方々が、それぞれの 新しい価値観の元、新しいライフスタイルを歩み始めると考えられます。 そしてこれは日本だけでなく、世界中で。 歴史の転換は突然やってくる 過去、天災や事故、あるいはスマートフォンの登場など、 歴史の転換は突然やってきました。 「トレンドの移り変わり」というような生易しいものでなく、先読み出来ない天変地異が急転直下でやってくる。 コロナ後の世界に待っている「 ニューノーマル」。 ここにどう個人として、企業として立ち向かうかが問われています。 ネガティブなニュースが日々飛び交うなかでどう冷静に判断し、次の自分を作り上げていくか。 どう会社を運営していくのか。 見えないコロナウイルスは過去数十年を振り返っても、最大の敵になりうる様相を呈している。 個人は今そして今後の 人生プラン、会社は喫緊の 経営手腕が問われています。

次の